新しいビジネスを、宇宙で始めよう。
「宇宙が分かる」情報サイトへようこそ。

特集

衛星通信サービスベンチャー企業とビジネストレンド2017

宇宙開発は国家機関がやることだと思われがちですが、近年では民間ベンチャー企業が数多く起業し、宇宙ビジネスが盛んになってきています。特にアメリカでは、シリコンバレーを中心に宇宙ベンチャー企業が多く揃っています。今回は第二回:衛星による通信サービスを提供するベンチャー企業を詳しく紹介します。

特集

ロケット開発ベンチャー企業とビジネストレンド2017

 宇宙開発は国家機関がやることだと思われがちですが、近年では民間ベンチャー企業が数多く起業し、宇宙ビジネスが盛んになってきています。特にアメリカでは、シリコンバレーを中心に宇宙ベンチャー企業が多く揃っています。 今回は第一回:ロケット開発&打ち上げサービス事業のビジネスモデルと主要企業を詳しく紹介します。

特集

衛星リモートセンシングベンチャー企業とビジネストレンド 2017

宇宙開発は国家機関がやることだと思われがちですが、近年では民間ベンチャー企業が数多く起業し、宇宙ビジネスが盛んになってきています。特にアメリカでは、シリコンバレーを中心に宇宙ベンチャー企業が多く揃っています。今回から3回に分けて、前回紹介しきれなかった企業について詳しく解説していきます。また、日本のベンチャー企業についても合わせて紹介します。

宇宙ニュース

トランプ政権下での宇宙探査の行方

アメリカ大統領選挙でドナルド・トランプ氏の当選からおよそ1週間11月14日の時点では、未だ引き継ぎのための政権移行チームがNASAに派遣されていないと発表された。大統領選前の準備上の都合により、通常であれば当選後数日以内に政権移行チームが派遣されるはずの他機関も未だ顔合わせができていないという。

宇宙ニュース

GW中、各紙が宇宙ビジネスに注目 [週刊ニュース] 

今週はゴールデンウィーク真っ只中だったということで、各新聞社の紙面で宇宙関連の話題が取り上げられました。 祝日の賑やかなムードに合った明るいニュースとして宇宙が選ばれ、取り上げられたのではないでしょうか。 日経新聞では、政府と民間企業が連携して国内の宇宙ベンチャーを後押しする、という記事を中心に弁護士チームの取り組みや、ベンチャー企業が紹介されました。

宇宙ニュース

北海道大樹町にロケット打ち上げ射場が検討されているワケ [週刊ニュース] 

2017年4月22日付け十勝毎日新聞の記事によると、今から10年前に米国ロケットプレーン社が北海道大樹町を射場として検討していたことがわかりました。 大樹町は面積815.68平方キロメートル、人口が5738人(2016年)。JAXA大気航空宇宙実験場や、小型ロケットの開発を行っているインターステラテクノロジズ株式会社があります。

宇宙ニュース

新型ロケットによる新しい宇宙開発時代の幕開け

Amazonの創設者であり、民間のロケット開発ベンチャーBlue OriginのCEOジェフ・ベゾズ氏が開発中の新型ロケット『ニューグレン』の詳細をイメージ動画と共に発表した。『ニューグレン』は7つのBE-4エンジンを使用し、Space Xのロケットと同様、再利用可能なロケットとなっている。ロケットを再利用することによって、打ち上げコストを抑える狙いだ。

宇宙ニュース

アメリカに追いつけ!〜EUの宇宙ベンチャー育成戦略〜

次世代のイーロン・マスク(Space X創設者)やジェフ・ベゾス(Amazon/Blue Origin創設者)がヨーロッパに登場するかもしれない。 2016年10月26日、EU宇宙開発委員会は宇宙ベンチャーを創出する新戦略を発表した。ヨーロッパのアリアンスペース社や衛星開発を担う企業にとって、28ヵ国が集うEUは最大の顧客となっている。EUの2014年から2020年までの宇宙開発予算は120億ユーロ(1.4兆円)と言われており、これだけでもヨーロッパの宇宙開発企業にとっては大きな利益となるはずだ。